・不審者の監視
開業したばかりのオフィスに空き巣が入りでもしたら、貴重な会社の資産を盗まれるだけでなく、会社の信用をも失ってしまいかねません。
そんなことにならないように、オフィスの防犯対策はしっかりと行いたいところです。
防犯カメラを設置して24時間監視すれば安心できますが、監視システムの導入には相応の費用がかかります。
経費を惜しまなければ万全の体制を築き上げられます。
しかし、開業当初の資金力が弱い状態で経費をつぎ込むことは避けなければいけません。
そこで、簡単に防犯対策を導入できる方法として、ビジネスフォンのセキュリティ機能を利用する方法があります。
セキュリティ機能に対応したビジネスフォンでは、搭載されたセンサーが不審者を検知して、アラームをならしたり、登録した電話番号に発信・通知を行うようにすることができます。
また、ネットワークカメラと連動させれば、遠隔地から映像を確認することも可能です。
・短縮ダイヤル
連絡すべき電話番号は日々増えていきます。
それらをいちいち覚えるのも面倒ですし、いちいちダイヤルするのも面倒です。
逐一番号をダイヤルする手間を減らしてくれる仕組みが短縮ダイヤルです。
短縮ダイヤルによって、少ないボタン操作で電話を掛けることができるようになります。
利用するには、電話機に電話番号を登録する必要があります。
機種によって登録できる電話番号の数が異なります。
ビジネスフォンにおいては、電話機ごとに短縮ダイヤルを設定する方法に加えて、主装置に一括して登録する方法があります。
電話機ごとに設定する方法では、短縮ダイヤルは登録した電話機でしか使えませんが、主装置に登録する方法では、主装置に繋がった電話機なら、どの電話機からでも同じ短縮ダイヤルを使用することができます。
・着信短縮ダイヤル
短縮ダイヤルと似て非なるものに、NTTが提供する「着信短縮ダイヤル(#ダイヤル)」があります。
着信短縮ダイヤルでは、利用を申し込むと、「#」と4桁の数字からなる電話番号が登録されます。
すると、本来登録されているもとの電話番号をダイヤルする代わりに#から始まる4桁の番号をダイヤルするだけで通話ができるようになります。
・地震への備え
地震はいつ起こるか分かりませんし、いつ起こってもおかしくありません。
予報はできなくても発生した地震を速やかに通知することを目的として「緊急地震速報」が実施されています。
緊急地震速報は、気象庁が発表するもので、地震の発生直後に揺れの到達時刻や震度を予想するものです。
その種類は、一般向けと高度利用者向けの2種類あります。
一般向けは、テレビやラジオで放送されるものです。
これは、震度5弱以上の強い揺れを予想したときに発表されます。
高度利用者向けは、一般に有料のサービスとなっており、震度3以上の揺れを予想したときに発表されます。
ビジネスフォンの中には、緊急地震速報に対応した機種があります。
その場合は、高度利用者向けであることが多いので、通知サービスに加入する必要があります。
速報を受信すると、音や光で通知したり、スピーカーから発表内容がアナウンスされたりします。
・ボイスワープ
NTTが提供する電話転送サービスとして「ボイスワープ」というものがあります。
ボイスワープでは、事前に電話番号を設定しておくと、かかってきた電話をその電話番号に転送することができます。
転送先には、固定電話だけでなく携帯電話なども設定できます。
これを利用すると、不在時にオフィスにかかってきた電話を外出先の携帯電話で受けることができます。
ボイスワープの利用には、特別な電話機を必要としないので、NTTに申し込むだけで利用できるという利点がありますが、NTTが提供するサービスなので、利用料金が発生します。
・フリーダイヤルで信用を得る
ある程度の規模の会社になると、そのほとんどが「フリーダイヤル」を利用しています。
フリーダイヤルとは、NTTコミュニケーションズが提供するサービスで、「0120」から始まる10桁の電話番号です。
フリーダイヤルに契約すると、契約者の番号にかかってきた電話に関して、その通話料金を契約者が負担することになります。
その番号に掛ける際に通話料金が発生しないので、気軽に電話を掛けることができる利点があります。
また、通話料金を契約者側(会社)が通話料金を負担できる会社ということを意味するため、フリーダイヤルを利用するというのはそれだけ会社の信用に繋がります。
・同種のサービス
フリーダイヤルは、着信側が通話料金を負担するので、「着信課金」と呼ばれることもあります。
着信課金は、NTTコミュニケーションズのフリーダイヤル以外にも、他の通信会社がサービスを提供しています。
その場合は、フリーコールやフリーアクセスなどの名称で展開されています。
・電話とインターネット
電話とネット環境はビジネスを行っていくうえで必須条件です。
開業した時点では、そのどちらもないということが当たり前です。
そのため、電話回線とネット回線のどちらも新規に開通させる必要があります。
しかし、電話回線とネット回線をそれぞれ別の通信事業者に申し込むなどというのでは、手続きが非常に煩雑になってしまいます。
できれば両者の契約を一度に済ませてしまいたいものです。
たとえば、NTTが提供する「フレッツ光」が、そんな場合に役に立つかもしれません。
フレッツ光では、インターネット回線として光ファイバーを利用したブロードバンド通信で、高速通信を売りにしています。
このフレッツ光に契約すると、「ひかり電話」に加入することができます。
ひかり電話では、電話回線として従来の電話線である銅線は使わずに、光ファイバーを使用します。
フレッツ光とひかり電話の関係は、ひかり電話を利用するにはフレッツ光に加入しなければいけませんが、ひかり電話に加入すれば、電話の基本料金が普通の加入電話よりも安くなります。
・電話とインターネット
電話とネット環境はビジネスを行っていくうえで必須条件です。
開業した時点では、そのどちらもないということが当たり前です。
そのため、電話回線とネット回線のどちらも新規に開通させる必要があります。
しかし、電話回線とネット回線をそれぞれ別の通信事業者に申し込むなどというのでは、手続きが非常に煩雑になってしまいます。
できれば両者の契約を一度に済ませてしまいたいものです。
たとえば、NTTが提供する「フレッツ光」が、そんな場合に役に立つかもしれません。
フレッツ光では、インターネット回線として光ファイバーを利用したブロードバンド通信で、高速通信を売りにしています。
このフレッツ光に契約すると、「ひかり電話」に加入することができます。
ひかり電話では、電話回線として従来の電話線である銅線は使わずに、光ファイバーを使用します。
フレッツ光とひかり電話の関係は、ひかり電話を利用するにはフレッツ光に加入しなければいけませんが、ひかり電話に加入すれば、電話の基本料金が普通の加入電話よりも安くなります。
・ソフトバンクBBの電話
NTTのフレッツ光は、インターネットの回線契約にとどまるので、インターネットを利用するには、プロバイダーとの契約が別途必要となります。
そのようなプロバイダーの一つにソフトバンクBBが提供する「Yahoo! BB 光 with フレッツ」があります。
ソフトバンクBBは当初は自社で光ファイバー網の構築を行っていましたが、現在では自社網の構築をあきらめ、NTTの光ファイバー網を利用する形となっています。
NTTのフレッツ光と基本的な考え方は同じです。
すなわち、インターネット回線のフレッツ光に加入すると、光ファイバーを利用した電話回線に加入ができます。
プロバイダーとしてソフトバンクBBを選択した場合、NTTのひかり電話の代わりに、ソフトバンクBBが提供する「ホワイト光電話」を選択することができます。
どちらを選ぶかは、どちらのサービスが自分にあっているかを判断して決めることになります。
・携帯電話者の光ファイバー
光ファイバーをブロードバンドインターネットと電話回線に提供している会社としては、NTTやソフトバンクのほかにもauがあります。
auは、接続サービスを「auひかり」というサービス名で展開しています。
auひかりは、光ファイバーをブロードバンドインターネット回線として提供するサービスで、契約すると、光ファイバーを電話回線として利用する電話サービスに加入することができます。
インターネット回線の契約の際には、インターネットプロバイダを選択して契約することになります。
携帯電話会社でもあるauは、スマートフォンの利用者に対して、auひかりとスマートフォンを同時に利用すると利用料を割り引くサービスを展開しています。
特徴としては、auは、NTTと同様に、光ファイバー網を自社で構築していることがあげられます。
・不要になったら
電話機は普通そう簡単には壊れるものではありませんが、それでも壊れることはありえます。
壊れた電話機は処分することになります。
故障したり、不要になった電話機の処分方法としていくつかの種類が考えられます。
ビジネスフォンをレンタルしている場合、故障した場合はレンタル業者に連絡します。
リースで利用している場合も、リース業者に連絡すれば引き取りにきてくれます。
購入した場合だけ、自分で処分をしなければいけません。
その場合の処理としては、各自治体の指示に従って処分する方法が一般的です。
また、中古品買取業者に買取を依頼することもできます。
不要になっただけで故障していなければ買取価格がつく可能性があります。
そのほか廃棄物処理業者に依頼して、有料で引き取ってもらう方法があります。
オフィスの新規立ち上げ時に必要な設備機器関連を紹介しています。